家庭環境と子どもの学力
よしをです。
毎年、小学校６年生と、中学３年生全員を対象に、
文部科学省がおこなっている、いわゆる「全国学力テスト」について、
先日、雑誌で興味深い記事を目にしました。
学力テストに付随した、「アンケート調査」というものがあるそうです。
保護者の年収や学歴といった、家庭環境をデータ化したもので、
家庭環境を４層に分け、生徒の得点率との相関関係を分析するという、
なかなか生々しい内容です。
県ごとの成績順など、テスト結果は一般公表されますが、
アンケート調査については、文科省やメディアでも公開されないので、
わたしも、このような調査がされていることを、初めて知りました。
①親の収入や学歴が高い
②日常生活で、本や新聞に親しむ機会が多い
③規則正しい生活をしている
以上が、成績のいい子どもの家庭の特徴です。
親の学歴・収入と、子どもの成績には、因果関係があると考えられるが、
規則正しい生活や、勉強への好奇心を養う環境があれば、
親の学歴・収入に限らず、好成績を得られるという分析をしています。
このほかにも、面白いデータがあります。
①年収１２００万円の家庭と、それ以上の富裕層では、成績差はない
②子どもの成績は、とくに、母親の学歴との関係性が強い
③父親が単身赴任の家庭の子どもは、成績がいい
④父親の帰宅が遅い家庭の子どもは、成績がいい
子どもの教育には、母親の影響が大きいことがうかがえます。
③～④については、
「父親が不在だと、勉強に集中できる」、という分析だそうです。
普段、できるだけ早く帰宅するように心掛けているんですが、
ちょっと、肩身が狭くなります（汗）。
この結論は、
以前、当ブログでお伝えした、「貧困は遺伝する」、の逆パターンです。
ある意味、非情なデータですが、
高学歴・高収入の家庭に育った子どもは、
同じコースをたどる可能性が高いことが、統計的にも証明されました。
まあ、世の中は、勉強ばかりではありませんが…。
・質のいい友だちとの出会い
・社会の仕組みに関する、正しい理解の醸成、
・知的な考察ができる精神的余裕
・将来的な自己実現への展望が広がること
これらの、高学歴であることのプラス面を考えると、
親としては、子どもの成績を上げることによって、
こどもの世界観を上質な内容にしてあげたいと願うのは、
自然な考え方だと思います。
ちなみに、学力テストの成績順は、
①石川、②秋田、③福井、④富山、⑤東京、⑥愛媛…
…㊹鹿児島、㊺大阪、㊻滋賀、㊼沖縄
大都市圏のほうが、塾などの環境も整っているので、
有利かと思うと、必ずしも、そうでもないようです。
あくまで絶対数ではなく、平均値という資料なので、
たとえば、一流大学に何人合格したのか、などの統計とは関係しません。
学習塾を経営している人によると、
「成績のいい県は、単に、治安がいいだけ。だって、大阪とか…（以下略）」
とのこと。
さて、本題に戻りますが、
親の努力で、子どもの向学心を養うことが可能という分析を信じて、
わたしも、子どものために、できる限りのことをしてあげたいと思います。
親になっても、毎日、勉強です。
今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。
百貨店を利用していますか？
よしをです。
もう何年も、百貨店で買い物をした記憶がありません。
洋服などは、
普段着や下着は、ユニクロなどのファストファッション、
スーツは、世界最大のスーツチェーン店、「洋服の青山」、
ちょっとお洒落な服なら、アウトレットで物色、
という状態。
電化製品や高額商品については、
電気店や専門店で実物を確認してから、
ネットで安く買うというスタイルですし、
お中元・お歳暮の風習は、わが家では、とっくに廃止しています。
百貨店で買うべき品物は、ほとんど見当たらないような状態で、
わたしの周辺でヒアリングしても、同じような状況です。
「百貨店って、なくなるんじゃないですか？」
先日、地方銀行の合併がすすんでいるという情報をお伝えしましたが、
百貨店の世界でも、巨大合併が相次いでいます。
・Ｊフロントリテイリング（大丸・松坂屋）
・エイチツーオーリテイリング（阪神百貨店・阪急百貨店）
・セブン＆アイ・ホールディングス（そごう・西武百貨店）
しかし、あくまでも個人的な印象ですが、
百貨店の合併推進には、すでに手遅れ感があると思うのです。
組織を巨大化する理由は、リスク分散と商域拡大です。
銀行の場合は、
資金力を強化して、貸し出しの間口を広げたり、
資金不足による金融不安を避けることを、目的としています。
しかし、拡大するだけでは、リスクの軽減インパクトが少ないので、
同時進行で、費用を圧縮するために、人員整理や店舗数の削減など、
リストラなどもすすめるわけです。
ところが、百貨店の場合は、合併をすすめつつ、
さらに、売り場面積を増強し、拡大をすすめています。
正直なところ、
わたしには、合併によるメリットが見つからないのです。
わたしは、百貨店は、かなり危険な状態にあると思っています。
かれらは、いまだにライバル百貨店とのシェア競争しか視野になく、
本来の競争相手が見えていません。
量販店だけではなく、通販会社、ネット業者が、百貨店のライバルなのです。
現在、百貨店を支えているのは、おもにシニア層（とくに女性）ですが、
次世代のシニア層は、
百貨店への親しみが薄く、ネットショッピングを使い慣れています。
したがって、将来にわたって、顧客はどんどん自然減少していくばかりです。
百貨店の課題は、これまで言及しているように、強みがないことです。
一刻も早く、百貨店は、自らの強みを見つけ出さなければなりません。
いくら組織を巨大化しても、売り場面積を拡大しても、
ビジネスに強みがなければ、ほとんど意味がありません。
百貨店は、価格でも、品揃えでも、サービス面でも、
後発のライバルたちに、優位に立てず、
残念ながら、このままでは、やがては消滅していく運命にあります。
かつて、百貨店は、地域の活性化の中心にありました。
何とか活路をみつけてほしいと思います。
今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。
民放テレビ局の将来② ～必然のガラガラポン～
よしをです。
以前、このブログで、
新聞社の、お寒い現状について、お伝えしました（「新聞社の闇」を参照）。
現在６００万部と公称する朝日新聞の発行部数は、
一定のファン層がいることを考えると、
将来的に、２００万部程度に落ち着くのではないかとみていますが、
それでも、
朝日新聞が、経営的に苦境に陥るところまではいかないと思います。
その理由は、以前も申し上げたように、
かれらは莫大な不動産を保有しているからです。
民放も、ほかの視聴メディアやネット広告との競合激化により、
長期的には、広告収入を減らしていきます。
東京キー局は、都内に大きな不動産資産を保有していますが、
全国各地に不動産を保有する、新聞社ほどではありません。
したがって、かれらには自己防衛のために、
身を切る改革が迫られています。
キー局の足かせとなっているポイントは、大きく２つあります。
①制作費（あるいは人件費）
②系列地方局の経営問題
それでは、今回も、順に説明します。
①について
非常に特徴的なので、
日本のテレビ局と、アメリカのテレビ局を比較してみます。
アメリカのテレビ局（３大ネットワークなど）は、
ニュース以外の番組を、自社制作しません。
ドラマやバラエティ、ドキュメンタリーなど、さまざまな分野の番組は、
制作会社が制作し、テレビ局は、番組を選んで買うだけです。
アメリカのテレビ局は、
報道部門以外、放送枠を提供することが、主な業務なので、
社員は、ほとんどが管理部門に限られています。
一方、日本のテレビ局は、基本的に、番組は自社制作します。
プロダクションに発注するケースもありますが、
あくまでも、テレビ局の下請けとして制作するということで、
アメリカのように、プロダクションが制作した番組を、
マーケットで自由に買い付けられるというシステムではないのです。
日本の民放は、プロダクション部門を内製化しているため、
制作費をコントロールすることが難しいという特徴があります。
制作に関わる人件費や、タレントフィーに至るまで、
すべて自社で管理しなければなりませんが、
最大の足かせは、人件費です。
東京キー局の社員年収は、
３０～４０代の中堅層で、１２００～１５００万円にもなります。
こんな高い給料のスタッフで番組を作れば、
一体どれだけの制作費が必要になるのか。
景気のいい時代なら、それでも大丈夫だったのでしょう。
しかし、時代は変わりました。
民放は、制作スタッフを、
グループ子会社や外部プロダクションへ、切り替えています。
しかし、既存の社員をクビにできるわけではないので、
いずれにしても、かれら高給社員の人件費を、
稼がなければならないことには、変わりはありません。
②について
東京キー５局の２０１８年３月期の決算は以下の通りです。
フジメディアＨＤ （売上６４６５億円 最終利益２４９億円）
日本テレビＨＤ （売上４２３６億円 最終利益３７４億円）
ＴＢＳ ＨＤ （売上３６１９億円 最終利益１７１億円）
テレビ朝日ＨＤ （売上３０２５億円 最終利益１５８億円）
テレビ東京ＨＤ （売上１４７１億円 最終利益６０億円）
ホールディングスの決算なので、
テレビ局だけの収支ではありませんが、すばらしい決算内容です。
ただし、フジテレビ・ＴＢＳは、テレビ単体では、厳しい内容です。
しかし、それでも、この決算から類推するならば、
東京キー局は、本業以外の多角経営によって、
中期的にも、何とか乗り切ることができそうです。
一方で、東京キー局が抱えている爆弾があります。
それが、系列地方局の経営問題です。
２０１７年度の民放決算では、
最終赤字となった局は、全国で２社でした。
しかし、今後、赤字転落する民放は、確実に増えていきます。
たとえば、東北地方の某局の、２０１７年度決算は、
（売上３５億円） （営業利益１．３億円）であり、
ギリギリ黒字を維持した形でした。
今年度は、テレビＣＭ景気が低調だといわれているので、
この某局や、同じような規模の地方局（エリア人口１００万人未満）は、
赤字転落する可能性が高くなると思います。
これから社屋を更新する地方局や、
１０年ごとに必要だといわれている、
放送設備の大規模更新（１０億円単位）を控えた局に関しては、
上記の東北某局よりも規模が大きい、
中堅規模の局（エリア人口２００万人規模）についても、
やはり同じように、赤字転落する局が出てくるでしょう。
ネット媒体の浸食などにより、
地方民放の収支は、中期的にも、悪化することはあっても、
向上することは、考えにくいのです。
「全国の視聴者が、平等に、放送サービスを受けるべき」、という、
国の方針により、
ローカル局が開局する動きが、平成になってから、活発になりました。
「各県に４系列局の視聴可能」を目標に、
いま考えれば、収益を度外視して、
これまで県内に２局とか、３局しかなかった過疎地に、
新局が続々と設立されました。
いわゆる「平成新局」といわれる地方局で、
開局当時は、儲かると思っていたのです…。
これらの新局は、この１～２年のうちに、例外なく赤字に転落します。
苦境に陥ったローカル局を、誰が救済するのか。
これが、民放最大のテーマなのです。
はたして東京キー局が、系列保持のために赤字会社を引き受けるのか、
あるいは別の座組で合従連衡していくのか。
放送法改正とともに、一気に再編成が加速していきます。
いろいろ端折ってお伝えしましたが、
民放再編成は、メディア界にとって、
以前お伝えした、地方銀行再編以上の激震になることは、
間違いなさそうです。
今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。
民放テレビ局の将来① ～なぜ、安倍内閣に批判的なのか～
よしをです。
新聞や雑誌の部数が右肩下がりに減少していますが、
テレビ局の売上も、厳しい見込みが続いています。
ＢＳやＣＳ、通信会社など、競合会社はどんどん出てきていますが、
旧態依然とした民放テレビ業界は、
規制改革（門戸開放）の動きをストップさせようと必死です。
今回は、わたしたちになじみ深い、民放テレビ局について、
考察していきたいと思います。
まず、最初にお断りです。
普段、このブログでは、
政治や特定の思想については、言及しないようにしています。
しかし、マスコミの話題となると、
どうしても、微妙な話題を避けることができませんので、
わたしの個人的な考えも、同時にお伝えしていく事になります。
マスコミは、一部のメディアを除いて、反安倍内閣で、ほぼ一色です。
テレビ局も例外ではありません。
その理由は、以下の内閣の方針にあると考察しています。
①通信会社への門戸開放
②憲法改正
それぞれ考察します。
①について
まず、放送法改正の動きから説明します。
現政府が、放送法改正を目指していることは、周知の事実です。
視聴者は、テレビ放送だけでなく、さまざまな映像サービスを、
既成のテレビ受像機だけでなく、
パソコンで視聴することも、当たり前になりました。
国としては、メディアの乱立による、さまざまな混乱を防ぐために、
放送局と同様に、通信業者に対しても、
運用規則や規格を整備し、順守させるための、
法整備をおこないたい考えです。
いわゆる、「放送と通信の融合」といわれる方針は、
法律的にも、２つを同等の立場に置いて、
通信会社にも、便利な放送環境を提供するという動きのことです。
民放テレビ局としては、
せめて、ライバルを不便な環境のままに止めておきたい、
と考えていますが、時代はその先にすすんでいます。
国の方針が、通信メディアの普及を前提としているため、
地上波テレビが、優位を保てるのも、時間の問題になりました。
ちなみに。
総裁選出馬断念により、民放の思惑は外れてしまいました。
もうひとつは、テレビ受像機の進化です。
テレビ受像機は、チャンネルを切ったあとで、再度電源を入れると、
最後にチャンネルを合わせた局に、
チューニングされるように設定されています。
しかし、一部の最新テレビ受像機では、
電源を入れると、最初の画面が、
地上波だけでなく、さまざまなチャンネルを選択する、
メニュー画面になっています。
ビジネスホテルのテレビを想像すると、わかりやすいでしょう。
実は、これが大きいのです。
最初に、あるメーカーから、この受像機が売り出されたとき、
民放テレビ全体が結託し、
当該受像機のテレビＣＭを拒絶したという事実があります。
しかし、こんな姑息な対応策も、もう限界です。
放送法改正とともに、
「地上波ファースト」になっていない受像機の普及によって、
いくらあがいても、①はこれから飛躍的に変化していくはずです。
②について
３大全国紙は、すべて憲法改正に反対しています。
この影響が、傘下のテレビ局のオピニオンに反映されています。
毎日新聞グループのＴＢＳについては、
それぞれの報道番組を見れば、その偏向ぶりは、一目瞭然です。
青山繁晴氏によれば、
「朝日新聞とＮＨＫは、日本政府と組んで大衆を煽って、戦争に駆り立てたのに、戦後は責任逃れのために、政府を一方的に悪者扱いした。そして、政府が憲法改正を目指すと、「日本は戦争する国になるのか」と大げさに騒ぎ立てる。方向は１８０度違うが、やっていることは、戦前のデマゴーグと同じだ」
といいます。
わたしの個人的な考えは、以下の通りです。
資本的にも、思想的にも、（新聞社＝民放）であり、
その旧態依然とした左翼的体質は、ある種の「遺伝性」をもっている。
次回は、
そのような古い体質をもったテレビ局が、将来どうなっていくのか、
考えてみたいと思います。
今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。
絶滅危惧種 ウナギ
よしをです。
二ホンウナギ（以下 ウナギ）は、２０１４年に絶滅危惧種に指定されました。
絶滅危惧種といえば、
哺乳類では、ゴリラやオランウータン、ジュゴンやカバ、トラなど、
国内の魚類であれば、イトヨやゼニタナゴ、ハリヨ、ホンモロコなどが、
指定を受けています。
どれもが希少生物ですが、ウナギの扱いはどうなっているでしょうか。
スーパーマーケットで普通に売られ、定食屋や外食チェーン、
弁当屋のメニューに入っているのも当たり前という状態で、
その異常さが目につきます。
最近の調査で、ウナギの産卵場所が突き止められました。
それは日本からはるか南海、マリアナ諸島でした。
マリアナ諸島で孵化した稚魚は、海流に乗って、
はるばる日本の沿岸にたどり着きます。
その後は、河口に留まるもの、上流まで登るもの、川を行き来するもの、
いくつかのパターンがあるといいます。
ウナギを完全養殖する技術は、まだ確立していません。
正確に言うと、時々、成功事例を耳にしますが、
養殖ビジネスとしては、成立しない、という意味です。
現在は、日本の沖や、台湾・中国で、稚魚を採取して、養殖しています。
ところが、日本近海では、いよいよ稚魚の資源が枯渇し、
稚魚を求めて、フィリピン、インドネシア、オーストラリアまで、漁場を広げ、
現在の供給量を維持するのに、必死な状態です。
また、アメリカ、スペイン、フランス、デンマークなどの西欧諸国からも
輸入されているようですが、
おそらく、これは二ホンウナギではなく、
ヨーロッパウナギではないでしょうか。
日本人は、世界のウナギの７０％を消費しているそうですが、
やがて、世界中のウナギを食い尽くすことになりかねません。
それでは、どうしたら、絶滅を防ぐことができるか。
方法は２つあります。
①完全養殖技術の確立
②消費量の抑制
①について
稚魚ではなく、卵からの完全養殖が可能になれば、
養殖魚だけの循環が可能になり、
自然のウナギの個体数を維持することが可能でしょう。
ただし、条件があります。
ビジネスとして養殖業が成立するかどうかということです。
つまり、
（完全養殖の費用）＜（稚魚を採取し、成魚に育てる費用）
でなければなりません。
これは、まだまだ時間がかかりそうです。
②について
ウナギの減少理由は、明白で、単純に「獲りすぎ」なわけです。
乱獲を防ぐといっても、国内の業者だけでなく、
外国の漁船にまで、漁猟量に制限をかけることは困難です。
ワシントン条例を適用するなら、
ウナギを捕まえること自体、完全に禁止できますが、
誰もそれは、望んでいないでしょう。
スーパーマーケットでも、定食屋チェーンでも、ウナギが売られています。
今後は、免許制や、特別税をかけるなどして、
ウナギの販売に制限をかけて、消費を抑制する必要があると思います。
鰻屋（専門店）については、免許制にしたうえで、
免税対象業者とし、守ってあげればいいと思います。
「そもそも、ウナギって、家で食べますか？」
「あえて、定食屋で食べたいメニューですか？」
わが家では、ウナギは鰻屋で食すことが決まっていて、
食卓に上がったことはありません。
また、大変申し訳ない言い方ですが、
せっかくの希少食材は、本来の美味な食べ方（場所も）をすべきであり、
お手軽に食すものではないと思うのです。
日本人が、世界の消費量の７０％を食すわけですから、
われわれの工夫で、ウナギの資源を守らなければなりません。
ウナギ以外には、マグロも同様の状況にあります。
ただし、マグロについては、完全養殖の技術が確立しつつあるので、
ウナギよりは、状況が好転する可能性は高いと思います。
最後に、ひと言。
「トロなんて、回転すし店がなかった頃は、あまり食べなかったよね」
今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。
骨董ブログに思う
よしをです。
このブログでは、骨董を、テーマのひとつにしています。
コレクションの画像を公開したほうが、
読者の方に親切であることは充分承知していますが、
画像から、購入元なり、わたし自身が特定される可能性があるため、
大変申し訳ないのですが、非公開にしています。
画像のアップ方法を知らないという、根本的な欠陥もあるわけですが（汗）。
拙い文章だけの説明ですが、
なんとか雰囲気だけでも、感じ取っていただけたらと思います。
ブログ主からの勝手なお願いです。
さて、骨董というのは、本当に狭い世界です。
以前、ある骨董店主から、
自分の店の常連は、２０人以下だと聞いたことがあります。
わたしの印象ですが、
どれだけ大きな店でも、有名店でも、常連客は５０人以下だと思います。
東京都内でも、
特定のジャンルの店（わたしの場合、李朝など古陶磁）は、
多くても１００店もないでしょう。
大阪や京都なら、２０～３０程度だと思います。
蒐集家がコレクターとして成熟すると、
ほとんど、特定の店から購入するようになります。
そのような狭いマーケットですから、
蒐集家が公開したコレクションのうち、
入手して日が浅い品であれば、
ほかのコレクターに、購入元を特定される可能性が高くなるのです。
最先端のＷＥＢツールと、
アナログの極致である骨董が結びつくというのは、
時代の流れとはいいながら、不思議な現象です。
しかし、骨董とネットの結びつきは、アンマッチというか、
運用に危険を孕んでいるようにも考えられるのです。
実は、以前に一度だけ、
たまたま、ほかの骨董ブログを拝見していて、
わたしが、実際に店で見た記憶のある品が、
自分のコレクションとして紹介されていたのを、見つけたことがあります。
非常に、コレクターの目を引く作品で、わたしも購入を検討したのですが、
あまりに高くて手が出なかった品です。
このブログ主は、かなりの数の李朝陶磁コレクションを公開しています。
画像だけで真贋は不明ながら、
「これは、３００万円で、こっちは１００万円ぐらいか…」、
などと、思わず指折り数えて、資産額を計算してしまいたくなるような、
充実したコレクションをお持ちです。
杞憂ならいいのですが、わたしは危うさを感じてしまうのです。
ブログやソーシャルメディアから個人が特定されて、
事件に発展するという話題を、耳にする機会が増えました。
前述のように、骨董は個人を特定しやすいと考えられるので、
盗難される可能性は、低くないと考えてしまいます。
自慢のコレクションを公開したいという気持ちは、よくわかりますが…。
書画骨董は、換金することが難しく、
盗難に遭う可能性は低いように思われがちですが、全然違います。
以前あった、対馬の高麗仏の盗難事件のように、
韓国に持ち込まれて、換金するケースが、増えているのです。
（中国の作品なら、中国本土に…）
顔の見えない、不特定の犯罪者への対応が必要とは…。
いやな時代になりました。
今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。
地球温暖化とフグ
よしをです。
奇妙なタイトルだと思われるでしょうが、
昨今の気象状況の変化によって、漁場が変化してきているという話です。
今年は、昨年大不漁だった、サンマやサケが豊漁だそうです。
それはそれで、大変結構な話ですが…。
今回は、冬の味覚・フグの話です。
豊漁、不漁は、海流の変化に左右されることが多いのですが、
海水温度の上昇により、本来、温暖な海にいるはずのトラフグが、
この時期（真夏）に、
東北沖や、北海道沖で、獲れるようになったというのです。
フグの王様・トラフグは、温暖を好む魚です。
太平洋側では、遠州灘や、五島沖などが、主な生息地で、
産卵期になると、流れの緩やかな湾内や、浅瀬に入ってきます。
最近、北海道沖で獲れるようになったトラフグは、
おそらく、遠州沖などから、温かい海流に乗って、流れてきたのでしょう。
産地の変化は、漁業関係者にとっては大事件です。
天然のトラフグといっても、今や１００％天然というのは減ってしまい、
産卵場である、湾内の漁協は、
卵を人工孵化させて、稚魚を放流しています。
「大きくなったら、戻っておいで」
戻ってくるのではなく、北の方へ流れてしまうのでは、
漁師はがっかりです。
産地の変化のほかに、調理に関しても、困った問題があります。
フグの調理は、国家試験ではなく、
都道府県単位で、認可されるのですが、
それぞれ、受験資格や試験の内容も異なり、
講習を受けるだけで、調理を許可している自治体が、
北海道を含めて、なんと２８道県もあるのです。
「取り扱い条例」など、厳しい条件をつけているのは、
残り１９都府県に過ぎません。
２８道県では、講習だけで、ほとんど実地経験のない料理人が、
調理しているという現状なのです。
ちなみに、北海道のフグ料理店を検索すると、
「結構あります」
今年のニュースですが、
山形県の料理店で、フグを食べた７人が中毒症状をおこし、
２人が意識不明の重体となったそうです。
店の経営者は、フグを捌いたのは、初めてだったというのですが…。
これが、違法ではないというのですから、大問題です。
もうひとつ、危惧されているのが、
フグの雑種が増えている、というニュースです。
ゴマフグ（食用可能 皮に毒）と、
ショウサイフグ（食用可能 皮と筋肉に毒）との雑種で、
ゴマフグとの違いは、ほとんど判別できないといいます。
原因は、ゴマフグの生息域の拡大です。
ゴマフグは、主な生息域である日本海から、
温暖化の影響で、太平洋側に生息域が広がり、
ショウサイフグとの交雑が、おこっているといいます。
水産大学の調査によれば、
「雑種は、６年ぐらい前から急激に増え、水揚げの２割ほどが雑種である」、
という報告がされています。
また、瀬戸内海では、出自不明の雑種フグや、
日本海側では、トラフグとマフグの雑種も発見されています。
雑種フグは、毒の部位が判明していないこともあり、
食用にされる際には、注意が必要だということです。
早急に、全国統一の資格制度をつくらなければ。
それから、雑種対策も。
今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。
