海外臓器移植の現実とマスコミの偽善

よしをです。

海外における臓器移植について、ときどき報道で知ることがあります。

臓器移植手術は、費用が莫大です。

かりに、日本国内で心臓移植を受けることができれば、

費用は２００万円ほどで済むのですが、

アメリカで、心臓移植手術を受けようとすれば、

医療費（デポジット）は、１億円以上にもなります。

日本とアメリカで、

手術代や、医療設備、処方薬など、実費には、金額差はほとんどありません。

なぜ、デポジットに、このような大金が必要なのかといえば、

実費以外に、関係者への謝礼金として、数千万円が必要になるからです。

自国でも、移植のための臓器が不足しているところに、

外国からの移植希望者が、割込みをするわけですから、

なにがしかのコミッション、つまり、工作費が発生するということなのでしょう。

費用明細には、謝礼金の項目があるわけではなく、

それが、実際に、誰に支払われるのかわからない、というのが現実ですが、

臓器移植の領域においても、

ブローカーが暗躍する、地下ビジネスが存在するのです。

日本では、脳死認定のハードルが高いため、

臓器の供給が、慢性的に不足しています。

そのために、大金を使って、

海外へ臓器移植を受けに行くことになるのですが、

１億円以上の費用は、一般の個人が工面できるような金額ではなく、

家族や支援者が募金活動をして、資金を調達することになります。

マスコミはさかんに、特定個人の患者の募金集めを、応援しています。

しかし、たまたまマスコミの目にとまった特定の個人には、

募金が集まり、渡航して手術を受けられたとしても、

資金をもたない、その他の大勢の患者の立場を、どう考えるのでしょうか？

海外の移植臓器も、ほとんど脳死患者のものです。

マスコミは、国内の脳死判定には、疑義を投げ掛けながら、

海外の臓器移植のための募金集めには協力するという、

二重基準を設けています。

かれらは、矛盾を感じないのでしょうか？

さらに、海外の臓器移植には、ブローカーが関与し、

多額の裏金が動いているという現状についても、

マスコミ各社は、報道する義務を、放棄しているように思うのです。

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。