一歩先の勇気
よしをです。
年功序列や生涯雇用という、伝統的な雇用形態が変化しつつあります。
植木等のスーダラ節(古いか!)の時代は、とっくに過ぎ去り、
サラリーマンの未来には、先が見えない世界が広がっています。
若いサラリーマンのなかには、会社に対する帰属意識も希薄な人も多く、
転職することについて、障壁が低くなっていますが、
40~50歳代の人間には、伝統的な雇用を望む傾向があり、
自分の道を切り開くという意欲を、欠いていると思います。
会社が何とかしてくれる、といった甘い考えが捨てきれないわけで、
非常な危険な状態にあるといえます。
一方で、事業主、とくに中小、零細企業では、後継者不足に悩んでいます。
後継者が見つからないために、事業が黒字であるにも関わらず、
廃業せざるを得ない企業も多いそうで、実に、モッタイナイことです。
経済産業省が、2017年に公表したデータでは、
今後10年間で、70歳を超える中小企業経営者は、
245万人に達すると推計しています。
さらに、経産省の調べでは、2018年時点で、
全国の企業の後継者不在率は、60%を超えるそうです。
国や地域、商工会議所や金融機関、民間の人材派遣会社などが、
事業継承の支援に乗り出しています。
しかし、オーナー社長にとっては、
自分が作り上げた会社を、他人に渡すことが忍びなく、
実際に、マッチングがうまくいかないケースが多いということです。
オーナー社長の気持ちも、よくわかりますが…。
業種別では、サービス業や建設業、不動産業は、後継者不在率が高く、
製造業、運輸、通信業は低いという傾向があるそうです。
後継者の選定が完了している中小企業については、
全体の40%が、子どもなどの同族継承で、
残りの60%のうち、数はまだまだ少ないですが、
当該の会社と無関係な、外部の後継者が含まれます。
意欲のある、40~50代サラリーマンにとっては、チャンス到来です。
先に踏み出す勇気があれば、
これまで自分が培ってきたスキルやノウハウを、
いま、所属している会社のためにではなく、
社長となった自分自身や、自分や自分の会社のために働いてくれる社員のために、
発揮することができます。
さあ、勇気をもって一歩先へ。
今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。