皇統は永続的に維持できる

よしをです。
天皇は、男系によって継承されていて、
神話時代から数えて、今上天皇は１２５代目になります。

皇統が男系男子を基本とする限り、将来、悠仁親王が結婚される際に、
后候補にかかるプレッシャーは並大抵のものではないでしょう。
もし、皇位継承者（男子）を出産することができなければ、
その時点で、皇統が断絶してしまうことになるからです。
皇統の継承に関して、愛子天皇を望む声も多く聞かれますが、
歴史に登場する女性天皇は、すべて一代限りの男系女性天皇です。
かりに愛子さまが天皇となり、結婚されて、誕生したお子様が、
次代の皇位を継承すれば、女系天皇（男女問わず）になりますが、
これまで皇室では、そのような皇位継承を認めていません。

古い王国のひとつである、イングランドの王室の場合、
８世紀のマーシア家にはじまり、ウェセックス家、デーン家などが続き、
スコットランドを統一して、グレートブリテン王国になってからは、
スチュワート朝、ハノーバー朝、ゴーダ朝から現在のウインザー朝まで、
いくどかの王朝交代を経ています。
アジアに目を向けると、タイ王国でも、
１３世紀のスコータイ朝、アユタヤ朝、トンブリー朝から、
現在のラッタナコーシン朝まで、同じように王朝交代を繰り返しています。
王朝交代は、政争によって他人が王位を奪うことのほかに、
血統が断絶して、女系の親戚などに王位を譲るパターンがありますが、
日本の天皇家は、いずれの例も経験しておらず、
歴史上、王朝交代が一度も発生していない稀有な王朝なのです。

女系天皇の誕生を認めるということは、
日本で初めて、王朝交代が起きるということです。
女系天皇容認は、日本国民が、天皇家について、
王朝交代を容認するかどうかの重大な問題なのであって、
その問題の是非をはかるために、
男女平等といった、庶民レベルの話を結び付けてはいけないのです。
わたしは右翼でもなんでもありませんが、
天皇制というものが、日本文化の中心である限り、
伝統をつなげる橋渡しをするのは、日本人の宿命だと思います。

しかし、最近の調査によれば、
女性天皇と女系天皇の違いを理解しているのは、
調査サンプルの１０％程度しかいないという結果が出るなど、
議論以前に、国民に正確な理解がすすんでいるとは思えません。
したがって、男女平等論や軍国主義復活への拒否反応など、
的外れの主張がまかり通るわけです。

小泉政権時、２００６年に有識者会議の報告書をもとに、
男系男子の伝統を捨てて、女性、女系天皇および女性宮家を認める、
皇室典範改正案を準備していましたが、
法案提出前に、悠仁親王が誕生したため、
白紙撤回したという過去があります。
安易に法改正をおこなわず、本当によかったと思います。

現代にとどまらず、過去にも、何度も皇統断絶の危機がありました。
その危機を解決する方法が、宮家（分家）へのバトンタッチです。
皇后に皇位継承者が生まれなければ、宮家から皇位継承者を出すことで、
皇統を維持してきた歴史があるのです。

２６代継体天皇は２５代武烈天皇とは１０親等離れていました。
４９代光仁天皇と４８代称徳天皇、１０２代後花園天皇と１０１代称光天皇は、
それぞれ、８親等の隔たりがありました。
いずれも、皇統断絶の危機にあったところ、皇統を宮家へ引き継いだ例です。

現在は、皇室典範によって、
旧宮家の方々を皇籍に復帰させることはできませんが、
法律を改正すればいいだけの話です。
終戦後、１１あった宮家は、すべて皇籍を離脱しましたが、
東久邇家をはじめ、久邇、賀陽家には、
若い男系男子の子孫がいることがわかっています。
また、江戸時代から戦前にかけて、皇室を離脱した男系の末裔を含めると、
現在の皇族以外の男系男子は１００人以上いるといわれています。

最近、ようやく政府の主導による、宮家復活の動きが出てきましたが、
必要なのは法律の裏付けであり、皇室典範の改正が望まれます。
フェミニズムに基づく女性天皇容認論や、
日本文化の破壊を目論む勢力が台頭する前に、
宮家の皇籍復帰を急がなければなりません。

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。