さあ来い 卒サラ!          ~悔いのないセカンドライフを目指して~

起業とか資格とか。趣味や思い出話など いろいろランダムに

年齢と記憶力

 

よしをです。

 

以前も取り上げたことがあるのですが、年齢と記憶力についての話です。

記憶力は歳をとってもほとんど低下しません。

もし、低下していると感じているとしたら、

年齢とともに、記憶している情報量が多くなっているために、

正解にたどりつくのに、時間がかかるから、というわけです。

 

したがって、コツを知れば、

年齢を重ねても、記憶力を若いころと同じように発揮できます。

人間の脳は、

もし、すべての記憶を記録しようとすれば、パンクしてしまうので、

脳内で、記憶として残すべき情報かどうか、取捨選択をしています。

わたしもそうですが、昔のことをなかなか思い出せないことが多くあります。

そのような情報は、残す価値のないものとして、

わたしの脳が判断しているということなのでしょう。

                            

また、年齢を重ねると記憶力が低下するという思い込みそのものが、

記憶力を低下させるという、偽薬効果があるといいます。

 

記憶は、短期記憶と長期記憶に分類されます。

短期記憶とは、一時的に保管されている記憶のことで、

1か月ほどで、ほとんど忘れてしまいます。

長期記憶は、生きるために必要な情報や、出現頻度の高い情報です。

あたらしい情報は、まず、短期記憶として保管され、

その後、必要なものだけが、長期記憶として保存されます。

 

たとえば、ビジネスの相手と会っても、

一度では、なかなか名前を覚えられないものです。

しかし、繰り返し会って、話をすると、名前だけでなく、

その人に関わる、いろんな情報が、重層的に加わることによって、

出現頻度の高い情報として、記憶していくようになります。

これが、短期記憶から、長期記憶にかわっていくということなのです。

 

人間の記憶にとって、大切な役目を果たしているのが、

「海馬」という器官です。

海馬は、記憶を司る器官なのですが、記憶が高まるときがあります。

それが、シータ波という脳波を出しているときです。

シータ波が放出されるのは、歩いているとき、電車や車に乗っているとき、

つまり移動しているときに多く出るといいます。

したがって、電車通勤のときに、読書や勉強をするのは、おススメです。

また、初めての場所や、体験をしているときにも、シータ波が出ます。

あたらしい情報に触れると、海馬が活発に動くというわけです。

 

さらに、もっとも多くのシータ波が出るのは、睡眠中です。

海馬が、日中の活動中に仕入れた情報を、睡眠時に整理しているためで、

睡眠のタイミングを使って、より効果的に記憶力を高めることができます。

つまり、寝る前の学習が、知識の定着率をもっとも高くするのです。

 

学習の成果をあげるためには、記憶力だけでなく、

集中力を高めて取り組むことも重要です。

集中力を高めるためには、「25分集中して、5分休む」サイクルが、

効果的だということがわかっています。

 

学習効果をあげるためには、長期記憶への定着が必要であす。

そのためには、「反復する」、「関連づける」、「整理する」ことによって、

学習する内容を、頻出情報として、海馬に認識させることがポイントです。

 

わたしは、1月にも、またひとつ、資格試験を受験する予定です。

記憶の上手な定着を心掛けて、合格を目指して頑張ります。

 

 

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。

 

 

ギャンブル必勝法

 

よしをです。

 

パチンコ、パチスロ公営ギャンブルなどの必勝法伝授は、

古典的な詐欺ですが、いまだに騙される人が多いようです。

お年寄りのような情報弱者ではなく、

若い人が被害にあうケースが多いらしく、

わたしなどは、意外に感じてしまいます。

 

やはり、ゆとり教育のせいでは…。

 

必勝法詐欺の手口は、このようなものです。

まず、必勝法を得るまえに、会員登録が要求されます。

登録料を支払うと、

競馬であれば、どこそこの第何レースの当選番号を伝えます。

その際、登録料とはほかに、

配当金の数パーセントを、事前に支払うなどの条件が提示されます。

悪徳業者は、当たり馬券を操作できるのだといいます。

こんな不正操作ができるわけもなく、まったくのインチキ情報なので、

当然、馬券は外れます。

客のクレームに対しては、

直前に監査が入って裏操作ができなかったとか、

情報漏洩があって、急遽、工作が中止になったなどの、

巧妙な言い訳が用意されています。

 

悪徳業者は、

今回はうまくいかなかったが、次回はもっと高配当の情報を教えるので、

特別会員になってほしいなどと、さらに泥沼に誘い込みます。

こんな古典的な手口に、騙される人がいるのは不思議ですが、

実際に、女子大学生が、競馬必勝詐欺にひっかかり、

300万円の被害に遭ったというニュースを、先日耳にしました。

 

宝くじ詐欺の場合は、もっとリアリティがあります。

まず、電話で、ロト6の当選番号がわかるという勧誘をします。

「今回の当選番号は、何番なので、あすの新聞で確認してほしい」と伝えます。

実は、

当選番号が、新聞に掲載されるのは翌日なのですが、

抽選日の当日、インターネットで番号を知ることができるのです。

被害者は、当選的中に驚き、高額の会員登録をしてしまうのです。

 

詐欺被害者は、こんな単純な仕組みに、騙されてしまいます。

 

パチンコなどのギャンブル必勝法については、

雑誌やインターネット広告で、おおっぴらに勧誘をつのっていますが、

これは、必勝法伝授の書籍や情報を売る、合法的な広告です。

 

しかし、競馬やパチンコ情報を高額で購入し、情報通りにやっても、

まったく勝てません。

そのような偽情報を売るのは、不正行為だと訴えようとしても、

広告にも、必ず利益がでる保証はない旨の表記がされていますし、

あくまでも、雑誌や情報商材の広告をしているだけだという、

悪徳業者側の主張については、反論が難しいのです。

情報の売買は、違法でもなんでもありません。

 

冷静になって考えてみれば、ギャンブルに必勝法などありません。

残念ながら、騙される方が悪いのです。

くれぐれも詐欺被害には気をつけたいですね。

 

 

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。

来年も引き続き、ご贔屓のほど、よろしくお願いします。

 

 

 

相対的貧困率

よしをです。

 

 

貧困レベルをあらわす指標に、相対制貧困率があります。

これは、可処分所得から算出される指数で、

平均値の50%より下が、貧困状態であるとされます。

 

「相対性」なので、レベルは国ごとに変わります。

先進諸国では、絶対的貧困率ではなく、相対的貧困率を、

貧困をはかる指標に用いることになっています。

ちなみに、

国中が極貧状態の発展途上国では、相対性貧困率をもちいれば、

ほとんどの国民が、貧困ではないことになってしまいます。

したがって、これらの国で、相対性をもちいるのは合理的ではなく、

絶対的貧困率をデータに用います。

 

最近、「子どもの貧困」という言葉を、よく耳にするようになりました。

OECD諸国のなかで、日本の子どもの貧困率は、ワースト7位だとか、

子どもの6人に1人が貧困状態だとかいわれているのですが、

本当にそんな状態なのでしょうか。

 

2017年度の、日本の可処分所得の中央値は、245万円なので、

122.5万円以下(つまり月額10万円)で生活している世帯が、

貧困状態であるとされます。

 

これは、税金や社会保険料を差し引いた、自由に使えるお金が、

毎月10万円だということを意味します。

(※「収入」ではなく、「可処分所得」だということです)

 

相当、生活は厳しいと思いますが、

人ひとりであれば、なんとか生活できるギリギリのラインだと思います。

 

問題は、2人以上の世帯の場合であって、

子どもをもつ貧困世帯のほとんどが、母子家庭であるのが実態です。

 

シングルマザーの57%が、非正規社員だというデータがあり、

結局は、正規社員と非正規社員の賃金差が、

母子家庭の、貧困問題ということなのです。

 

行政のおこなうべき施策は、以下の通りだと考えます。

 

①母子家庭の母親に対する就業支援

②母子家庭の子どもに対する就業支援

 

以前、このブログでも紹介したように、

わたしは、貧困家庭の子どもに対する、

学力度外視の、大学への学費補助制度は、不公平だと考えています。

 

大学を卒業しても、経済的な問題は解決できません。

高校までは、義務教育の延長だとしても、

それ以降は、積極的に、子どもに就業斡旋をおこなうことで、

かれらが、できるだけ早く、家計への手助けができるように支援するのが、

政治がすすめるべき、正しい道だと思います。

 

厳しいようですが、学歴では貧困を解決できません。

 

 

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。

 

 

 

ウルトラマンと予定調和

 

よしをです。

 

わたしが幼少の頃は、円谷プロダクションの全盛時代でした。

ウルトラQや、初期のウルトラマンシリーズは、かかさず見ていました。

 

わたしは、

ウルトラマンの戦い方に、不満をもっていました。

ウルトラマンは、地球上に3分しかいられず、

残り1分を切ると、カラータイマーが点滅しはじめます。

そして、毎回、3分ギリギリになって、必殺技(スペシウム光線)を出して、

怪獣をやっつけて、飛び立っていくという流れです。

 

ひょっとすると、

カラータイマーとスペシウム光線が、連動しているのかと疑ったり、

スペシウム光線は1回しか発射できないのかも、

などと、思いを巡らしましたが、どうやらそうではなさそうです。

緒戦において、フィジカルに勝る怪獣に対して、あえて肉弾戦を挑み、

かなり追い込まれた挙句、苦し紛れに光線を発射するという稚拙な戦法に、

テレビの前で、イライラしていたものです。

 

「最初から撃て!」

 

しかし、ウルトラマンの戦法は、

ある意味、予定調和というか、形式美の一種であったということを、

長じて知ることになりました。

要するに、時代劇でいうところの、

水戸黄門の印籠や、必殺仕事人の中村主水の登場と同じようなもので、

きわめて日本的な、安心理論のストーリーなのです。

 

中村主水は、宮勤めの身ですから、顔がばれるとマズイわけです。

暗殺時には、恰好つけたセリフをいうのはやめておいて、

相手に顔をさらさずに、不意打ちにすればいいのです。

 

だって、失敗するかもしれないでしょう?

 

しかし、主水は確実に相手を仕留めますから、顔バレしてもOK。

これぞ、予定調和です。

テレビの世界では許されても、実社会においては、

結果が予定から逸脱したケースを、想定しておくことが重要です。

 

物事や事象に対する、秩序的に整理された考え方というのは、

きわめて日本的な特徴です。

これはプラスにも働きますが、

会社勤めをしていると、予定調和の弊害を感じることは少なくありません。

大きな弊害は、

あらたなアイデアを生み出す力が弱いことと、

トラブル対処への弱さです。

 

日本のビジネスシーンでは、会議や議論をはじめる前に、

落としどころを予測して、臨むことが多いと思います。

発言者は、突飛なアイデアを避ける傾向があり、

予想されるゴールに、同意するような形で、

議論がすすんでいくケースが多いと思います。

 

出席者の合意をとる趣旨の会議であれば、

レールから外れた意見が出ないことは、時間の短縮になるでしょう。

しかし、あらたな道を開拓するような協議の場においては、

画期的で斬新なアイデアは、生まれにくいと思います。

政治の世界の、「忖度」問題なども、予定調和の弊害だと考えます。

 

日本人は、科学技術系のノーベル賞を、多く受賞していますが、

かれらは、予定調和を好む日本人の気質からは最も遠く、

稀有な気質をもった人々だと思います。

 

なぜ、突然変異のように、奇抜な発想ができるのか?

 

わたしは常日頃、疑問に思っています。

明確なのは、

ノーベル賞受賞者の皆さんは、日本人らしくない日本人、だということです。

 

ゆとり教育の考え方は、

みんな平等、手をつないでゴールなど、予定調和そのものです。

残念ながら、ゆとり世代からは、

ノーベル賞を獲得できるような科学者は、生まれにくいと思うのです。

 

 

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。

 

 

 

相対的貧困率

 

よしをです。

 

貧困レベルをあらわす指標に、相対制貧困率があります。

これは、可処分所得から算出される指数で、

平均値の50%より下が、貧困状態であるとされます。

 

「相対性」なので、レベルは国ごとに変わります。

先進諸国では、絶対的貧困率ではなく、相対的貧困率を、

貧困をはかる指標に用いることになっています。

ちなみに、

国中が極貧状態の発展途上国では、相対性貧困率をもちいれば、

ほとんどの国民が、貧困ではないことになってしまいます。

したがって、これらの国で、相対性をもちいるのは合理的ではなく、

絶対的貧困率をデータに用います。

 

最近、「子どもの貧困」という言葉を、よく耳にするようになりました。

OECD諸国のなかで、日本の子どもの貧困率は、ワースト7位だとか、

子どもの6人に1人が貧困状態だとかいわれているのですが、

本当にそんな状態なのでしょうか。

 

2017年度の、日本の可処分所得の中央値は、245万円なので、

122.5万円以下(つまり月額10万円)で生活している世帯が、

貧困状態であるとされます。

 

これは、税金や社会保険料を差し引いた、自由に使えるお金が、

毎月10万円だということを意味します。

(※「収入」ではなく、「可処分所得」だということです)

 

相当、生活は厳しいと思いますが、

人ひとりであれば、なんとか生活できるギリギリのラインだと思います。

 

問題は、2人以上の世帯の場合であって、

子どもをもつ貧困世帯のほとんどが、母子家庭であるのが実態です。

 

シングルマザーの57%が、非正規社員だというデータがあり、

結局は、正規社員と非正規社員の賃金差が、

母子家庭の、貧困問題ということなのです。

 

行政のおこなうべき施策は、以下の通りだと考えます。

 

①母子家庭の母親に対する就業支援

②母子家庭の子どもに対する就業支援

 

以前、このブログでも紹介したように、

わたしは、貧困家庭の子どもに対する、

学力度外視の、大学への学費補助制度は、不公平だと考えています。

 

大学を卒業しても、経済的な問題は解決できません。

高校までは、義務教育の延長だとしても、

それ以降は、積極的に、子どもに就業斡旋をおこなうことで、

かれらが、できるだけ早く、家計への手助けができるように支援するのが、

政治がすすめるべき、正しい道だと思います。

 

厳しいようですが、学歴では貧困を解決できません。

 

 

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。

 

 

 

蒐集物の処分

よしをです。 

 

これまで蒐集してきた蔵書や、骨董の処分はどうしたらいいでしょうか。

 

入手するまでのプロセスや、感動など、

それぞれ、思いが詰まった品ですから、

蒐集品は、蒐集家本人にしか、価値がわからないものです。

              

よく、テレビ番組で、「先祖のお宝」などが、紹介されたりします。

鑑定家から、真贋の判定や、値段がどうのこうのと伝えられて、

孫や子が一喜一憂します。

亡くなった蒐集家とすれば、

そのような子孫の反応は不本意だとしても、

孫や子は、それらの所蔵品の価値がわからないのですから、

如何ともしがたいのです。

 

わたしも、自分の蒐集品について、

子どもに、引継ぎを、強制することはできません。

 

蒐集家は、残された家族が困らないように、

蒐集品についての記録を残しておくことが、必要だと思います。

わたしも、せめて、

蒐集物の一覧と、購入値段だけは、つけておこうと思います。

ほとんどが、ガラクタ同然の品なのですが、「塵も積もれば」で、

合計金額をみたら、家族は呆れるだろうと想像されますが…。

 

本音をいえば、

多くのガラクタのなかで、もし、気に入ってくれたものがあれば、

せめてそれだけでも、子どもが手元に残してくれたらといいなとは思います。

 

その他には、こんなことも考えています。

 

①蔵書は、図書館や、NPO法人へ寄贈する

②骨董は友人に贈る

 

以前にも、お伝えしていますが、

陶磁器については、かなりの数の贋物が混じっていると思われ、

子どもや知人に譲渡するまでに、

これらの「棚卸し」を、わたしの責任の元で、

おこなう義務があるだろうということです。

手間なども考えると、これが、一番頭の痛い問題です。

また、立派な骨董なら、美術館に寄贈することもできるのでしょうが、

そんな高価な品があるわけでもないのです。

 

骨董品の遺品買取サービスなどもありますが、あまりお薦めできません。

骨董の価値のわからない人は、古物商に騙されること必至です。

おそらくは、「ひと山いくら」の扱いをされ、

買いたたかれるのは間違いありませんから。

 

買取価格もさることながら、

蒐集家の思いを踏みにじられるような気がして、

居たたまれなくなります。

 

いずれにしても、わたしの蒐集物が、

ゴミ扱いされないように、準備をしておかねばなりません。

 

 

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。

 

 

正月営業

 

よしをです。

 

コンビニの24時間営業や、パチンコ屋や飲食チェーンの年中無休、

百貨店の初売りは、今や常識の時代となりましたが、

とくに、正月営業について、わたしは、一家言あります。

 

今回は、日本人にとって、24時間営業や正月営業は必要なのか、

考えてみたいと思います。

 

働き方改革なども影響してか、

コンビニの24時間営業の見直しや、

飲食チェーンなどの、正月休業が増えてきています。

大変いい傾向だとは思いますが、

まだまだ満足できるレベルではありません。

 

コンビニは、まだまだ24時間営業が当たり前です。

こんなに営業しているのだから、さぞや儲かるだろうと思いきや、

さほど儲からないというのが実情です。

 

深夜に買い物に来る客というのは、

当たり前ですが、多くありません。

アルバイトの人件費をかけていては、収益があがらないので、

深夜のコンビニ店に出ているのは、

ほとんどが店主ということになります。

あるコンビニ店主によると、

コンビニの店主の平均的な収入は、500万円程度だといいます。

かれらが一体、何時間労働なのか、わかりませんが、

昼夜命を削って働いた対価としては、安すぎると思うのです…。

なぜ、深夜営業をやめないのでしょうか?

 

正月営業についても、早く、見切りをつけてもらいたいと思います。

売店が営業をやめれば、当該の店舗だけではなく、

メーカーや、物流会社の人たちも休めるようになり、

波及効果が大きくなるのです。

 

百貨店の正月営業は、福袋の販売がメインですが、

ネット通販などで買い物をする人が、

これからもどんどん増えていきますから、

人件費との比較で、収益的に意味がなくなることについて、

経営者も、やがて気づくことでしょう。

そもそもが、福袋の販売は、ただの在庫一斉セールなのですから、

わざわざ正月にやる必然性もないはずです。

 

元々、日本の社会では、

正月三が日は、誰もが平等に休養できる期間であり、

普段身に着けない晴れ着を着たり、酒を飲んだりできる、

伝統的な「ハレ」の日とされています。

したがって、商店はすべて休業するのが常識であり、

正月に食べる、おせち料理は、保存のきく食材が中心になっています。

わざわざ外で買い物をしなくても、各家庭には、

おせち料理などで、三が日分ぐらいの食糧の貯えはあるのです。

 

「営業しているから行ってみる」、という動機がほとんどなわけですから、

デパートも、遊園地も、コンビニも、みんな一斉に休めばいいんです。

誰しも、正月くらい、家族とすごしたいと考えています。

 

昨今は、インバウンドが好調なので、

売店も店を開けざるを得ないのかもしれませんが、

これこそ、法律で規制して、制限をかけるべきです。

働き方改革とかいいながら、

一方で、外国人観光客の対応のために、

われわれが働かなければならないというのでは、本末転倒です。

 

ちなみに、春節の中華圏に行けば、店なんか、どこもやっていません。

日本もそうすればいいんです。

 

 

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。