老後の経済を考えてみる

よしをです。

卒サラを目前に、老後の生活資金について、ぼちぼち考え始めています。

基本情報として、

サラリーマンでも、事業主でも、年金は６５歳から受給できます。

６０歳から、前倒しで受給することもできます（繰り上げ受給）が、

毎月の受給金額は減ります。

反対に、６６歳以降に、繰り下げして受給することも可能で、

この場合は、毎月の受給金額が増えるという仕組みです。

国民年金では、４０年間（２０歳～６０歳まで）、年金を収めた場合、

年額７７９，３００円（月額では６４，９４１円）を、受給できます。

自営業者は、国民年金だけが受給対象ですが、

サラリーマンは、国民年金に加えて、厚生年金も受給できます。

厚生年金は、給与収入に応じて差があります。

わたしの場合、今の会社には、希望すれば、

最長６５歳まで、再雇用という形で、残れるのですが、年収は、ぐっと減ります。

年収の減少はしかたありませんが、

実際のところ、かつての部下や後輩に遠慮しながら、

あるいは、煙たがられながら、仕事を続けるというのは、

精神的にも、辛いものがあると考えています。

したがって、６０歳をもって、会社とはサヨナラするつもりなのですが、

６５歳まで、無収入であれば、遊んでいるわけにもいきません。

したがって、６０歳のタイミングで独立して起業する、

あるいは、異業種への参入を目論んでいるところなのです。

年金受給時期に関しては、

これまで、普通に、６５歳からの受給を想定していましたが、

上記の、「繰り上げ」、「繰り下げ」支給については、

わたしは、自分自身の、卒サラ後の人生プランも考えて、

漠然と、「繰り上げ」を有力視していました。

そもそも、長生きできない可能性もあるわけですから、

損をする可能性もあるのに、わざわざ繰り下げする選択はない、

と考えていたわけです。

これまでは、その程度の考えしか、もっていませんでしたが、

いろいろ調べものをしていたところ、

ある年金プランナーによる、興味深い主張を発見しました。

かれは、公的年金は、何のためにあるのか、と尋ねます。

つまり、その目的は、老後の生活資金の確保であり、

長生きした場合の保険であるというのです。

したがって、注目すべきは、

長生きした場合に、充分な生活資金を確保できるかどうかという視点であり、

わざわざ、支給金額を少なくする繰り上げ支給は、愚策だといいます。

つまり、かれが主張しているのは、

年金を、投資効果（いくら得をしたか）で判断してはダメだということなのです。

年金プランナーの結論は、「公的年金は繰り下げて受給すべき」です。

また、年金を受給するようになっても、

生活のすべてを年金に頼っているのでは、心細い限りです。

したがって、老後のための資産運用の形成を、

サラリーマン現役時代の、最重要テーマとすべきだと主張しています。

可能であれば、２０～３０歳代の若い頃から、

具体的に、資産形成を計画しておくべきなのでしょうが、

わたしも含め、おそらく多くのサラリーマンが、

５０歳も過ぎてから、慌てて老後の対策を始めるというケースが、

多いのではないでしょうか。

サラリーマンの場合、収入予測に加えて、家族構成や健康状態など、

各人の環境にあわせた、資産形成をすすめていく必要があります。

また、資産運用にあたって、どれぐらいのリスクを覚悟できるのか、

といったことから、運用方法の決断を求められる瞬間もあるでしょう。

資産運用において、納得のいく判断ができるようになるためには、

積極的に、あたらしい知識を吸収したり、情報のアンテナを張るなど、

金融リテラシーを高めておくことも必要です。

若い頃から対策を講じておれば…。

わたしの場合は、もう待ったなしの状況ですが、

少なくとも、周りの若い人には、伝えてあげることができるでしょう。

そういえば、わたしも若い頃、

会社の先輩から、資産形成の重要さについて、

口酸っぱく諭されていたような気もしますが…（焦）。

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。