任意のインフルエンザ予防接種

よしをです。

今年の冬、インフルエンザが大流行しています。

流行の中心は、おもにＡ型で、国内の患者は、２００万人を超えています。

予防には、手洗いやマスクなどが有効ですが、

対策をしたつもりでも、運悪く、罹患してしまう可能性があります。

なんといっても、予防接種に勝る対策はないでしょう。

少し古い資料ですが、

厚生労働省によれば、２０１５～１６年には、

約５０００万人が、インフルエンザワクチンを接種したということです。

国民の半分近くが、予防接種を受けているという反面、

まったく注射を打ったことがないという人もいます。

予防接種を受けないという人は、

「今まで、罹ったことがないから」、「予防接種を受けたのに、罹ったことがある」、

「副作用が心配」、「費用がかかる」、「打たない方がいいと聞いた」、

などの理由を、挙げることが多いようです。

確率論でいえば、多くの場合、

ワクチンを接種しなくても、罹患しない確率が高いことは、間違いありません。

実際に、大流行の今年でも、

インフルエンザの患者は、日本の人口の５～６％程度に過ぎません。

（これから、さらに拡大する可能性はありますが）。

しかしワクチン接種によって、罹患する可能性を下げられることや、

罹患した場合の、症状を軽減する効果が、認められていることを考えると、

予防接種しないという理由は、思い当たらないように思うのです。

それでは、実際に、予防接種に本当に効果があるかどうかの疑問に、

答える必要がありますが、

世界各国で、さまざまな調査がおこなわれており、

ワクチン接種により、社会全体で、６０％以上の罹患削減効果があることや、

症状の軽減や、肺炎などの重症化を減らす効果も、認められていますから、

まずもって、効果を疑う余地はないと考えられます。

また、個人単位では、先述のように、

罹患の可能性は、あくまでも確率によるものですが、

集団で考えた場合、

予防接種には、大きな抑制効果があることがわかっています。

世界では毎年、１万人ほどが、インフルエンザで亡くなっていますが、

日本国内における、肺炎とインフルエンザによる死亡者数の推移をみると、

１９６０～１９８０年代が、極端に少なくなっています。

なぜなら、１９６１～１９８７年まで、日本国内の小中学校では、

インフルエンザ接種が、義務づけられていたからなのです。

ちなみに、アメリカでの死亡者数は、経年でほとんど変化はありません。

小学校でのインフルエンザ接種の義務化の施策が、継続しているため、

変化がない（おそらく死亡者数は抑制されている）のだと考えられています。

インフルエンザは、学校や公共交通機関など、

人が密集する場所で、感染が拡大し、

家庭では、子どもから親へ、罹患が広がるのが一般的です。

学校での集団接種には、社会全体への予防効果があるのです。

その効果が、社会全体で６０％の抑制効果という結果に表れています。

単純計算になりますが、今年の大流行に関しては、

（２００万人）×（６０％）＝１２０万人まで、抑制できたということになります。

もちろん、ワクチンにはデメリットもあります。

費用（コスト）は別として、副作用は気になるところです。

非常に稀なことですが、重篤な副作用には、

呼吸困難を引き起こすアナフィラキシーショックや、

ギランバレー症候群（神経の麻痺）、急性散在性脳脊髄炎などがあります。

「予防接種は任意なのに、摂取しない人を悪者扱いするのはおかしい」

「…任意なのに」

ごく低い確率ながら、上記のような、重篤な副作用の可能性があるため、

小中学校での予防接種義務化が、なくなったという経緯があります。

しかし、実際にインフルエンザで亡くなる人の数との比較で考えれば、

自ずと、義務化の復活という答えが出ると思うのです。

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。