食料自給率の問題
よしをです。
国内で生産できる食料は、４０％に過ぎず、
６０％以上を輸入に依存しているということになります。
しかし、現実に、食糧不足かといえば、そんなことはなく、
むしろ、カロリーダウンのための健康食品や、
ダイエットグッズで溢れかえっています。
ひょっとすると、わたしたちは、
とんでもない食生活を、おくっているのではないかと心配になるのです。
ある調査では、台所ゴミを調べたところ、
食べ残しが、３５％に達しているという結果がでました。
しかも、食べ残しゴミの６０％以上が、手つかず、
つまり賞味期限切れの食品だったというのです。
つまり、買った食品の３分の１近くが、捨てられていることになります。
やはり、現代の日本人が、
とんでもない食生活をおくっているというのは、間違いないところです。
食べ残し食品を、すべてなくすのは現実的ではないにせよ、
いくらかでも解消できれば、現在の食料自給率４０％は、
６０～７０％程度にまで改善できる可能性があります。
現在、カロリーベースの食料自給率を使っている先進国は、
日本以外にはありません。
カロリーベースの算式には、問題点が指摘されています。
たとえば、カロリーの高い牛肉や豚肉などは、
家畜を育てるためのエサの自給率も考慮されます。
そのため、日本国内で育てられた牛豚でも、
エサが外国産であれば、国産にはなりません。
牛肉の場合、消費量ベースでは、国内生産は４０％ですが、
飼料まで遡り、上記の算出をすれば、わずか１１％にまで下がります。
同じ理屈で、鶏卵の場合は、自給率は９％になります。
また、廃棄される食糧が増えれば、増えるほど、
自給率が下がってしまうことになります。
世界では、生産額ベースによる食料自給率の算出が基本で、
日本に充当すれば、食糧自給率は７０％に跳ね上がります。
日本は、先進国の中で、一番食料自給率が低い、という農水省の主張には、
このようなカラクリがあるのです。
政府や行政から、一方的に発信される情報に関して、
わたしたちは、多面的な角度から、観察する目が必要なようです。
最後に、
数値を低く抑える、カロリーベースの食料自給率算出方式には、
陰謀説があることを、付け加えておきたいと思います。
今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。
