大学教授への安易すぎる道のり

よしをです。

１９８５年に大学教員の資格が緩和され、

それ以来、実務家教員（いわゆる社会人教授）が、どんどん増えています。

社会経験豊富なキャリア官僚や、メディア関係者、企業人が、

かなり容易に、大学教授になれる時代になりました。

欧米の大学で、大学教授になるためには、

博士号の取得と、大学での研究や、教育の実績が必要です。

しかし、日本の場合は、きわめて規定が曖昧で、

大学教授になるための、法的資格や資格試験もありません。

もちろん、日本の大学においても、

一般的には、大学院を修了して、研究者としてスタートし、

非常勤講師や研究員などで業績をあげて、専任講師や研究員に登用され、

やがて、助教、教授への道につながるという、正当なコースもあります。

しかし、正当なコースを辿らず、

サラリーマンや公務員が、大学院に進学し、修士課程を修了しただけで、

大学教員になるようなケースが増えてきているのも事実です。

大学教授への転進は、サラリーマンや公務員に限りません。

一部の私立大学では、

有名人を教授として起用したり、マスコミ関係者らを起用することが目立ちます。

言葉は悪いですが、ひと昔前、ただの女子アナウンサーだった人が、

久しぶりにテレビに登場したと思えば、

大学教授を名乗って、コメンテーターに収まっているパターンについては、

正直なところ、違和感を隠せません。

文部科学省が定める大学設置基準によれば、

大学教員になるための条件について、以下の５項目が示されています。

①博士の学位を有し、研究上の業績を有する者

②研究上の業績が、①に準ずると認められる者

③大学において教授、助教授または専任講師の経歴のある者

④芸術、体育等に、特殊な技能に秀でていると認められる者

⑤専攻分野について、とくにすぐれた経験を有すると認められる者

問題は、⑤項です。

専攻分野とは何の事かという疑問がありますが、

おそらくは、「一芸に秀でる」という程度の意味でしょう。

その専攻分野（一芸）が、

学術部門に限らず、ビジネスやアナウンスでもＯＫということなら、

女子アナ教授が増殖する理由も、理解できるというものです。

１８歳人口は１９９２年をピークに減少に転じ、大学受験者も年々減っています。

今や、大学全入時代になり、

私立大学の４０％、私立短大の６０％が、定員割れになっているのが現状です。

経営危機となった私立大学では、より多くの学生を獲得するため、

受験科目を削減してＡＯ入試を取り入れたり、推薦入試枠を増設したりして、

経営改善のため、必死になっています。

そのほかの対策の一環として、

有名タレントやスポーツ選手を入学させるイメージ戦略や、

就職対策に力を入れるといった戦略をすすめています。

就職対策の即戦力として、サラリーマン教授が重宝され、

さらに、それが著名人であれば、

広告塔としても、役割を持たせることができるというわけです。

大学教授への道は、

卒サラの、次のステップとしての可能性も考えられるわけで、

もう少し掘り下げて、研究しようと考えた時期もあったのですが、

大学側のお寒い事情から、需要が高まっているというわけですから、

残念ながら、わたしの触手は動かなくなりました。

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。