パチンコは自粛しないのか

よしをです。
第一次大戦中の１９１８～１９年にかけて、
新型インフルエンザ（スペイン風邪）が、世界中に猛威を振るい、
全世界の人口２０億人のうち、感染者は５億人以上のパンデミックとなり、
推定死亡者５０００万人～１億人という、大惨事となりました。
人口が５５００万人の日本において、３９万人が死亡したといわれています。

当時は、戦時中につき、各国ともに情報統制が敷かれていて、
インフルエンザの流行を公表していないなかで、
唯一、中立国のスペインが被害の状況を公表したため、
「スペイン風邪」という、不名誉な名前がつけられてしまいました。
発生源はいまだに不明とされていますが、わたしは中国だと確信しています。

世界で唯一、感染の拡大阻止に成功したのがアメリカのセントルイス市でした。
セントルイス市長は、感染率２．２％、死者１名の初期段階で、
非常事態宣言を発し、集会、イベント、学校、映画館、ダンスホール、酒場を、
５週間閉鎖しました。
市長は非難されましたが、市民の生命を守るためとして断行しました。
その結果、感染拡大阻止とともに、医療体制の崩壊を免れたのです。

安倍総理は国会で、
「一斉休校は、スペイン風邪の事例を参考にした」、と答弁しました。

各地で、さまざまな自粛がおこなわれています。
大阪のライブ劇場で、集団感染が発生したのは既報の通りですが、
すでに、そのほかの劇場公演やコンサートはほとんど中止になり、
麻雀荘は忌避対象に指定され、
東京ディズニーリゾートやＵＳＪなど、全国の遊園地も休園し、
大相撲大阪場所は、無観客でおこなわれています。

今回の武漢肺炎の場合、１８歳以下の感染者はごくわずかで、
犠牲者は、基礎疾患をもつ患者や、老人に集中しています。
それでは、高齢者が集まるのが、どのような場所かといえば、
公営ギャンブル場やパチンコ、カラオケ、麻雀荘、劇場です。

閉鎖を最優先すべきは、パチンコ店ではないのでしょうか。
和歌山県では、パチンコ店に行った高齢者の感染が報告されています。
すでに、競馬など、公営ギャンブル場は無観客で開催されていますが、
なぜ、忌避施設として麻雀荘をあげ、
圧倒的に対象者が多い、パチンコ店は指定されていないのでしょうか。

警察庁は、パチンコホールに対して、
「適切な措置」をとるよう、要請しています。
換気の悪い、閉鎖されたホール内で、
隣の席の人と、肩がぶつかるような近距離に座り、
ひとつの台を、代わる代わる複数の人が触れるパチンコ店において、
「適切な措置」とは、何のことかといえば、
遊技機のハンドルなどの消毒と、広告の自粛なのだそうです。

北海道では、感染者を出した店と、チェーン店３０店舗が、
２日間の営業自粛をおこないました。
店側にとっては、大きな決断なのかもしれませんが、
たった２日間、休業したところで、アリバイ程度の意味しかありません。
営業を再開すれば、無自覚の感染者が入店してくるだけです。
ちなみに、当該以外の北海道内のホールについては、
恐るべきことに、営業自粛の動きは一切ありません。

パチンコホールには、「前科」があります。
東日本大震災のあと、電気が復旧したと同時に、
真っ先に営業を開始したパチンコ店は、バッシングを受けました。
その後、復旧がすすまない瓦礫の町のなかで、
煌々とネオンを点けたパチンコ店に、被災者が群がる姿は、
醜悪極まりないものでした。

かれらは、ただ、商売のためだけに営業したわけではなく、
娯楽を提供することで、被災者の慰めになったと主張していますが、
原発事故の避難地域からの被災者が、
日中からパチンコ店に入り浸り、賠償金をせっせと上納する行為を、
「被害者の慰め」とでもいうつもりなのでしょうか。

偏見を覚悟で申し上げるなら、
わたしは、多くのパチンコの客の倫理観や衛生観念にも疑問をもっていて、
このままでは、感染の温床になる危険があると思っています。

今回の武漢肺炎においても、
パチンコホールが平気な顔をして営業を続けるつもりなら、
せめて客には、マスクでも配布したらどうなのかと思います。

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。