バブル崩壊、ふたたび
よしをです。
中国の不動産時価総額が、
アメリカとＥＵと日本をあわせた額を超えた、というニュースに、
中国の市民が、歓喜の声をあげているそうです。
わたしは、かつて日本のバブル景気の頃、
東京の地価で、アメリカ全土が買えるというバカ話が、
交わされていたことを思い出します。
不動産時価が、バブル状態かどうかを判断する基準は、
対名目ＧＤＰ比でみることでわかりますが、
中国は、まさに不動産バブル真っ盛りです。
しかし、現在、需給のバランスが崩れ、危うい状況になっています。
中国で、投資用に購入されたマンションの空き室は、
２００１８年時点で、５０００万戸に達するということです。
その数字には、ちょっとピンときませんが、
日本に当てはめてみると、深刻さがわかります。
日本全体の世帯数が、５２００万ぐらいですから、
中国全土には、１億人分以上という、
とてつもない数の空き部屋が、存在していることになります。
いくら巨大な中国といえども、
当然、このような新規需要は見込めませんから、
いずれかのタイミングで、破綻は避けられないと考えるのが賢明です。
これまで政府の介入などで、なんとか破滅を逃れてきましたが、
いよいよバブル崩壊が現実的なものになってきました。
中国では、この１０年間、
猫も杓子も、不動産投資に熱狂してきました。
その結果、中国では、
家計資産の、実に７０％以上が、不動産に投入され、
そのほとんどが、不動産投資ローンによって成立しています。
中国国内のローン総額は、２００８年には５０兆円でしたが、
２０１７年には、３７０兆円へと、大幅に膨らんでいます。
北京など、大都市の近郊などに、
投機目的に建てられた高層マンションが、林立しましたが、
入居者のいない、幽霊マンションや、
鬼城とよばれる、ゴーストタウンとなって、各地に、増殖しています。
建設には、地方政府の思惑も、強い影響力を発揮しています。
地方政府の、新都市計画をすべて認可したと仮定すると、
中国全土で、３４億人分にもなるといわれています。
地方政府は域内総生産を増大させ、
中央政府の指示である都市化率を上昇させるために、
無軌道に、高層マンションをつくり続けているのです。
人類の歴史のなかで、
これほどの資源の無駄遣いは、経験がないのではないでしょうか。
まったく理解に苦しみますが、これが中国の現実です。
また、中国では、高速鉄道も、需要と関係なく、建設し続けています。
今後、数年のうちに、
中国における不動産バブルの崩壊に端を発した、
世界的な不況がおこる可能性について、
わたしたちは、注視し、個人レベルでも対策を講じておく必要があります。
今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。
