飛ぶ鳥跡を濁さず

よしをです。

会社を辞める際に、大きな失敗をする場合が少なくないといいます。

それは、「どうせ辞めるんだから」、といった心理が働き、

いいかげんな仕事をして、事故を起こすという理屈なのだそうです。

会社に不満を持ち、

「あとはどうとでもなれ」などと、やぶれかぶれになって、

汚い辞め方をした先輩や仕事相手を、わたしも、何人か目にしてきました。

これまで、お世話になった会社に対して、

最後に自分勝手な振る舞いをしたか、

それとも、最後の１分１秒まで、真摯な姿勢で仕事に向かったか、

周囲はじっと観察しています。

退社する際に、突然、失踪してしまう人や、

昨今は、メールやＬＩＮＥメッセージで、退職を伝える人もいます。

業務の引き継ぎもありますから、

会社は、大慌てで連絡を取ろうとするのですが、

本人と、音信不通になってしまうケースもあるそうです。

こういう人は、先述のように、「どうせ辞めるんだから」と、

タカをくくっているのですが、

後になって、自分が損をすることには気づきません。

世間というのは、意外に狭いのです。

その土地を離れて、転職や起業をしたとしても、

どこで、前職の関係者に出くわして、

気まずいことになるか、予測ができません。

退社したあと、再就職のための就職活動をする際には、

転職候補の会社から、前の会社に、

人物調査（レファレンスチェック）が入ることがあります。

前職での実績や勤務状況、評判といった点について、

かつての職場に対して、ヒアリングがおこなわれるのですが、

元上司の伝え方は、採用において、かなり重要なファクターになります。

もし、汚い辞め方をしたのであれば、

その人の採用にあたって、どのような判断がなされるのか、

本人は、知る由もありませんが、想像通りの結果が待っています。

大変恥ずかしい話なのですが、わたしの会社で、

経理上の不祥事が発生し、担当者が懲戒解雇になったことがありました。

退職後、前払いの交通費などの精算（本人からの返金）が必要になり、

本人に度々連絡をとろうとしたのですが、

携帯電話の着信を拒否されるなど、接触ができなくなり、

手紙や内容証明を送っても反応がなく、

裁判所からの支払い命令をするところまでいったのですが、

結局、何の返答もなく、返金されません。

金額は１万数千円程度だったのですが、

おそらく、本人は、会社を馘になったあげく、

返金要求までされたことに、腹を立てていたのでしょう。

その先、どうなったのかといえば、

食い詰めの弁護士が間に入り、

とどのつまりが、返金騒動から、

法廷で不当解雇を争う事態になっていまいました。

かれが再就職を希望する場合には、

その会社から、レファレンスチェックが入るでしょう。

誰かが、当時の上司として対応する場合、

元上司も人の子ですから、

懲戒解雇ではなく、諭旨解雇という説明をするかもしれません。

つまり、自主都合による退職をした、という説明です。

解雇によって、一度は罰を受けたわけですから、

再就職の際に不利になることを考えての親心です。

しかし、この場合は、

さすがに、このトラブルについて、誰も黙っていることはできません。

元社員の採用を検討している相手に対して、

この人物の、不誠実な振る舞いの事実を隠蔽するような行為をすれば、

当社の信頼が疑われます。

しかし、その後、

当社に、かれに対する問い合わせがあったという話も聞きませんので、

人物調査の必要もないようなところに就職したのだろうと思います。

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。