とんかつ屋の悲劇

よしをです。

最近、耳にした言葉に、「とんかつ屋の悲劇」というのがあります。

ここ数年で、東京都内を中心に、

人気とんかつ店が次々と廃業しているといいます。

そのような人気店では、本来であれば、

１０００～１５００円で提供するようなとんかつを、

６００～８００円と、格安の値段で出していることが多いということです。

長年、値上げもせず、

高いクオリティの商品の提供を可能にしているのは、

すでに減価償却が終了している厨房設備や、

ローン残債のない自社店舗、年金をもらいながら、

夫婦で切り盛りしているという、営業スタイルがあるからです。

ある意味、年金受給が、

この店の経営を続けていくための補助金の役割をしているのです。

ところが、このような経営を続けた結果、世代交代の時期がくると、

後継者となるべき、若い世代にとっては、

この店がいくら繁盛店でも、

とても生活していける状況にないということになります。

これは、とんかつ屋に限った現象ではありません。

ほかの、個人経営の飲食店でも、同じことがおこっています。

年寄夫婦や、老人がひとりで経営している店は、後継者はなく、

いずれは、消滅する運命にあります。

わたしが学生時代に通った、東京都内の喫茶店のオーナーが、

高齢のため、１０年前に店をたたむことになったのですが、

わたしと同じように、大学生時代にそこに通っていたという、

酔狂な客が、店を継ぐことになりました。

しかし、店を続けるためには、

営業スタイルや、料金体系を根本的に見直さなければ

経営は立ち行かず、,

かつての学生街の喫茶店が、

おしゃれなカフェに変身してしまったということです。

（それはそれで、貴重な成功事例ではありますが…）。

現段階で大繁盛の店にも、このような裏の事情があるのです。

外食産業は、１９９１年をピークに、店は減少の一途をたどっています。

人口減少や、コンビニやチェーン店の出店強化によって、

このような個人営業の店は、さらに少なくなってきます。

今後はどんどん、高齢化時代になっていますが、

高齢者のいきいきとした働き場所を提供するという意味でも、

個人経営の事業については、

効果的な補助金制度などの拡充を、検討すべきだと思います。

今回も、このブログを読んでいただき、ありがとうございます。